発電コスト

発電コスト

電源としてみた時の太陽光発電のコストは、下記のような要因に影響されます。

  • 導入費用(システムの値段、工事費等)*緯度や気候による年間日射量の違い
  • 気温、放熱状況(モジュール温度によって出力が変化する;温度の影響の項を参照)
  • 積雪の有無、設置角度、周囲の障害物など
  • 機器の性能(発電モジュール、パワーコンディショナー)
  • 電力会社による買い取り価格
  • 公的補助(助成策の項を参照)*事前の調査に要する期間や工期は概して短く、その間の利子は無視できる場合が多い。
  • 保守・管理費用は比較的小さい(たとえば日本の一般家庭用のシステムの場合、約10年ごとの機器のメンテナンスなどが主)。
  • 設置や廃棄に要する費用は設置形態に依存する。平成17年度の日本におけるデータでは、設置工事費用は平均約8万円である。
  • 建築物の構造(壁面や屋根、窓等)を兼ねる場合など、純粋に発電部のコストだけを分けて見積もるのが難しいケースもある。

一般に、太陽光発電のコストは機器の導入費用でほぼ決まります。運転に燃料費は不要であり、保守管理費用も比較的小さいです。開発当初は非常に高価であり用途が限られたが、現在では一般家庭で導入可能な水準に低減してきています。普及と技術的改良に伴って今後も低減が見込まれており、将来の主要な電源の1つとして政策で普及拡大と価格低減を促進する国が増えています。エネルギーセキュリティ向上などの付加的なコスト上のメリットも有するが、特に昼間の需要ピークカットのコスト的メリットが大きく、ピークロード電源に適します。一方、途上国で送電網が未整備な場合、消費電力に比して燃料輸送費や保守費が高い場所など(山地、離島、砂漠、宇宙等)では、現段階でも他方式に比較して最も安価な電源となることが多いです。

日本の発電コスト

日本における太陽光発電のコストは、開発が本格化する1970年代まで、住宅一軒分(通常2〜5kW程度)に一億円前後の導入費用がかかる水準(数千万円/kW)でした。現在はその数%程度に低下しており、平成17年度におけるシステム導入費用は、新エネルギー財団による集計では、平均価格で68.4万円/kWと報告されています。 平成17年度における設備容量1kWあたりの平均価格(税抜68.4万円/kW:参考データ参照)を用いて償却年数20年で計算した場合、利子や保守費用まで含めた発電量あたりのコストは47〜63円/kWh程度と算出されます。また寿命を25年、30年と置いた場合はその分数割安くなります(31〜50円/kWh)。これは現在の一般家庭向けの電気料金(15〜35円/kWh程度)と一部重なるが、まだ割高です。このためコスト低減の技術開発が進められており、NEDOのロードマップでは将来的にピークロード電源だけでなく、ベースロード電源としても競争力を持つ水準の目標が設定されています。最大手企業のシャープも、2010年にはコストが現在の半分程度(23円/kWh)には圧縮可能との見通しを示しています。また同年2010年稼働予定の堺工場で太陽電池の大量生産を始めるため、さらなる発電コストの低下が期待されています。

その一方、日本の普及促進・価格低減政策は近年の欧米諸国に比して貧弱となっています。feed-in tariff制を柱とする諸国の制度下では導入時点で金銭的利回りの目処が立つのに対し、日本の現行制度下では電力会社以外の設置者にとって採算性が不確実であり、導入者にとってコスト面でのリスクとなっているのです。一般家庭で金銭的に元が取れるかどうかは、個々の家庭の電力消費のパターンや利用する電力料金メニューなどの条件に大きく影響を受けます。

なお、日本で現在用いられているコスト比較例には、下記のような欠点を含むものが多くあります。これらが原因で、他電源との比較において、太陽光発電のコストが不必要に高く見積もられていることがあります。たとえば燃料費や解体費などの差を無視して建設費だけを比べているケースなどがあり、注意が必要です。

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最終更新日:2016/4/21

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